超大型ビル解体専用機
コベルコ建機は、世界一の解体作業高さ65m超の超大型ビル解体専用機「SK3500D」を開発、10月22日より販売する。
この1号機は解体業大手の渡辺解体興業(東京都江東区)が発注、コベルコ建機が開発したもので、2社でギネスブック申請を実施する。
都市部での高層ビルや大型化・高強度化に対応した高い作業能力をもつマシンの必要性に対応したもの。地上高65.03m(およそ21階建てビルに相当)、安定性が高いクローラークレーン(200t吊り)の足回りを採用、12トン超大型圧砕機の搭載が可能などの特長をもつ「SK3500D」が開発された。
特長、仕様、販売価格など詳細については
コベルコ建機Topics
検索結果 カテゴリー: 建設機械情報
2005年11月1日
超大型ビル解体機
2005年10月21日
新キャタピラー三菱の大型ブルドーザ
新キャタピラー三菱は、大型ブルドーザの新シリーズCATD8T(D8R SERIESIIのモデルチェンジ機)/CATD9T(D9Rのモデルチェンジ機)の2機種を発売した。新世代環境対応型エンジンを搭載、国土交通省と米国の最新排出ガス規準に適合させた。
また、大型キャブを採用、大型一枚ガラスドア窓により良好な視界を確保した。さらにブレードとリッパ操作に電子・油圧コントロールを採用してオペレーターの作業疲労を大幅に軽減した。
画像、仕様、販売価格など詳細は
新キャタピラー三菱/ニュースリリース
2005年10月9日
超低騒音仕様ホイールローダー:タダノ
コマツは、業界初の「低騒音バケット」を標準装備した超低騒音仕様のホイールローダー「WA100-5 アーバンサイレンサー」を発売した。
新開発の低騒音バケットは、積層板ダンパーを装着し、騒音の原因となる振動エネルギーを吸収、素材は鋼板で、耐摩耗性、耐侯性も高く、リサイクル性にも優れてい る。
また、エンジンや油圧機器などの密閉遮音構造で騒音を低減、大型タンデムマフラーにより排気音を抑制した。
国土交通省の「超低騒音型建設機械’97年規制」指定機種となっている。
仕様、価格、その他詳細な特長については
コマツ/News&Press Release
2005年10月3日
タダノ教習センター 東京教習所
タダノ教習センター 東京教習所の移転
タダノは子会社のタダノ教習センターの東京教習所を10月1日移転。
クレーン運転や床上操作式クレーン運転技能講習などの業容・講習受入人数拡大のため、東京都江東区新木場に開設した。敷地面積は約1500平方メートルで全天候型実技場、講習室40人用2部屋、休憩室や更衣室などを備える。
2005年10月2日
ミニバックホー/クボタ
クボタは、ミニバックホー「KINGLEV」(キングレヴ)の後方小旋回機Uシリーズを「CE-Version」仕様で発売する。
この「KINGLEV」(キングレヴ)は、世界で最も厳しいとされる欧州の安全基準適合条件を超える安全性と快適性を備えたバックホー。
製品名 クボタミニバックホー「KINGLEV CE-Version」
発売日 平成17年10月1日
型式、価格など詳細については
クボタのウェブサイトhttp://www.kubota.co.jp/
上記は日経プレスリリース
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=111905&lindID=4
より一部紹介しました
2005年9月11日
超小旋回型ミニショベル、日立建機
日立建機株式会社は超小旋回型ミニショベルを9月10日から、後方超小旋回型ミニショベルを10月1日から発売開始する。
超小旋回型ミニショベルは、ZAXIS30UR-2(標準バケット容量0.09立方メートル)、ZAXIS40UR-2(同0.11立方メートル)、ZAXIS55UR-2(同0.22立方メートル)、ZAXIS55UR-2(0.22立方メートル)。
後方超小旋回型ミニショベルは、ZAXIS27U-2(標準バケット容量0.08立方メートル)。
掘削作業能力など基本性能をアップし作業効率を高め、メンテナンス性や安全性を向上させた。
画像、おもな仕様、型式別の詳細については
日立建機ウェブサイト/プレスリリース新製品
http://www2.hitachi-kenki.co.jp/news/detail.asp
2005年7月25日
タダノ製品の値上げ
タダノは、主要製品(カーゴクレーン、船舶用クレーン、運搬車など)の日本国内での販売価格の値上げを発表した。
カーゴクレーン全製品(車両搭載型、船舶用、ミニクローラ用)、セルフローダ(重機運搬用)は、7〜10%、スーパーセルフローダ(車両運搬車、一般型)は7〜8%の値上げで、いずれも2005年8月1日より実施される。
昨年以降の鋼材等原材料価格の高騰に伴う措置で、原材料の値上げはコストダウンなどの企業努力を超える状況であるため販売価格の改定を実施するとした。
詳細はタダノのウェブサイト/ニュースリリース
http://www.tadano.co.jp/ir/release/2005/050719.html
